四谷ブロック委員会は2017年4月19日、小川珈琲㈱から伊久見茉優さんを講師に迎え、ハンドドリップを使ったおいしいコーヒーの入れ方教室を開催しました。

コーヒーは、生産年、生産国によって味や収穫量が異なるため、同社は独自の基準で生豆を選び、ばい煎･ブレンドを行っています。おいしく入れるために計量からお湯の温度、注ぎ方まで妥協は許しません。

参加者全員が講師の手元に、真剣に見入っていました。

この日は7種のコーヒーを試飲。春を感じる試食品とともに、入れたてのコーヒーを味わう楽しい交流会になりました。

「入れ方一つでこんなにおいしくなるなんて」「楽しい企画！ 次回もぜひ」といううれしい声も聞こえました。

フェアトレード商品も紹介。栽培する人も飲む人もみんなが幸せになれたらステキですね。

第4地域委員会は2017年3月18日、西東京市民会館で「スイートスイーツCafe」と銘打って「地域のつどい」を開催。楽しく地域の活動を紹介し交流できるようにとスイーツ体験も行います。

参加者の自己紹介の後、第1次議案書「私たちの東都生協」で東都生協全体の1年間の活動を紹介。

第4地域の組合員活動紹介も交え、東都生協についての理解をさらに深めました。

その後「スイーツCafe」が開店!? 各テーブルに配られたアイスクリームやプリンなどのお菓子でパフェ作りに挑戦。各自創意工夫を凝らし、ロングカップにトッピング。周りと見比べては歓声が...。

スイーツ効果で地域の人とのおしゃべりも弾み、活動についての意見や要望も話せ、いろいろな商品に出会えた、楽しい集いとなりました。

㈲人と農･自然をつなぐ会（静岡県藤枝市）主催で2017年4月22日～23日「お茶摘み交流会」が行われました。

この交流会は、同産地代表の杵塚敏明さんが41年前から毎年開催しているもので、東都生協の組合員をはじめ、国内外から約80人の参加者が新茶の茶畑に集いました。

お茶摘みやお茶の手もみ体験のほか、山菜料理や新茶の天ぷら、炊き込みご飯、猪飯、手作りこんにゃく、鶏絞め、餅つきなど、おとなも子どもも楽しめる体験が盛りだくさんの2日間。

地元の旬の味を堪能し、生産者と消費者が共に食べ、語り合う....生産者と消費者のつながりと命の大切さが実感できた交流会となりました。

今年は、食の裏側を学ぶ機会として、農民連食品分析センター所長の八田純人さんをお迎えし「農力を伸ばす知識を育もう ― 分析現場から伝えたい食の裏側 ―」と題した特別講演も行われました。

普段、何不自由なく食べ物を手に入れ、豊かな食卓を囲むことができている私たち。
効率や経済性を重視した食料供給の仕組みをちょっとのぞいてみると「豊かさとは何？」とあらためて考えさせられます。

生命の営みとそのつながりの尊さ、大切さを考える時間を共有することができました。

参加者からは、
「お茶は心の持ちようで味が変わるとのこと、これからはゆったりとした気持ちで入れたい」
「八田さんの講演や皆さんの話を聞いて、もっと食に気をつけていきたいと思った」「大好きなお茶がどのように育っているのか見ることができて良かった」
など、たくさんの感想が寄せられました。

東都生協は2017年4月20日、さんぼんすぎセンターにて、商品政策基準などに関する学習会を開催しました。

第1回商品委員会を開催する前に、各地域から選出された商品委員や理事と、新商品おしゃべり会のメンバー、地域コーディネーターに、東都生協の商品政策や基準、商品の安全性などについて学習し、活動に臨んでもらうことが目的です。

商品委員会は、組合員の声に応える商品事業を推進するために商品活動全体を取りまとめとともに、商品事業が組合員の声に応え、基本方針と政策に沿って行われているかについての評価や提言することを取り組みの柱として理事会が設置しています。

商品事業部職員からは、東都生協発足時から受け継がれている商品の考え方（総合政策）や、畜産物、農産物、食品に対して決められている基準について説明。東都生協では産直（産地直結）を「生産者と組合員の相互理解の上に立った運動と事業」としていること、産直農産物の5つの特徴（※）、産直農産物として商品を提案する前提条件、管理農薬の管理と運用に関する基準などを報告しました。

安全･品質管理部職員からは、食品添加物の表示ルールが変更され現在は移行期間であること、トランス脂肪酸や焦げの部分に多く含まれているアクリルアミドなどの有害化学物質について解説。自然毒をはじめとする11項目の食品に関わる危害性についても一つひとつ事例を挙げて説明しました。

農薬については、「リスクがあるから排除する」のではなく、「リスクを理解し管理する」という東都生協の考え方について解説。商品案内（カタログ）で全ての産直青果･米に自主基準の「栽培区分」を表示していることなど、基本的な事柄について学びしました。

参加者は、今後開催される商品委員会や新商品おしゃべり会などで学んだ知識を役立てて活動していくことになります。

※産直農産物の5つの特徴：①全て組合員の目を通して選ばれていること ②いつ･どこで･誰が･どのように栽培したかが分かること ③商品の安全･安心が担保されていること　④自主基準に基づく栽培区分表示の実施　⑤土づくり宣言21 エコプラン運動の推進

2017年6月27日、第6地域委員会は「農家のプチブランチ～農家のレシピ大発見～」を生活工房ワークショップルームA（世田谷区三軒茶屋）にて開催しました。組合員など、おとな47人、子ども1人が参加しました。

今秋は東都生協産直生産者団体協議会の協力で、(農)房総食料センター･(農)茨城県西産直センター･千葉北部酪農農業協同組合･(農)船橋農産物供給センター･(農)埼玉産直センター･(農)埼玉西部産直グループの6団体に参加していただきました。

昨年のプチブランチで、「全産地と交流したかった！」という声が多く挙がったため、今年は1テーブルを大きくし2産地の方に座っていただき、席移動の回数も少し増やすことで、組合員が全産地の方々と交流することができました。

(農)房総食料センターによるクイズ大会では、植物の花や種に関する問題で大変盛り上がりました。知っているようで意外と知らないことが多く、クイズを通して農作物について理解を深めることができました。

参加者からは「産地･メーカー交流訪問をした時のようにお話しをいろいろ聞けて良かった」「紙面からでは分からないことをたくさん知ることができるので、生産者と直接交流するのが大事だと思った」「初めての参加だったが、和気あいあいでとても楽しい会となった。ぜひ今後もこのお得な企画をお願いしたい」と満足度の高い感想を多くいただきました。試食もたくさん用意し、皆さんのレパートリーが増えました。

半日で複数の団体と一度に交流をすることができる本企画は、組合員にとって貴重な機会となったようです。第6地域委員会は「今後も産地と組合員の交流が図れる企画を計画していきたい」としています。

2017年6月28日、キャラバン･メイト＊1で社会福祉法人東の会「上高井戸大地の郷みたけ」の介護支援専門員（ケアマネージャー）･介護福祉士でもある藤本千晶さんを講師にお迎えし、東都生協の従業員を対象に、認知症の正しい知識を学び、地域で支えるサポーターを養成する講座を開催。集会施設さんぼんすぎセンターで、配送センター長や業務委託先の管理者など37人が受講しました。

厚生労働省の発表（2015年1月）によると、日本の認知症患者数は2012年時点で約462万人、65歳以上の高齢者の約7人に1人と推計されています。また、2025年には700万人を超えるとの推計が発表されており、これは、65歳以上の高齢者のうち、5人に1人が認知症に罹患（りかん）する計算になります。

最近では、供給担当者や仲間づくり担当者が認知症もしくは認知症の疑いのある方と接する場面が増えてきています。

「電話での意思疎通がうまく図れない」「とても暑い日に厚着で出てくる」など、実際に現場で起きている事例を共有しながら、今後どのような対応が必要となってくるのか、グループに分かれて意見交換を行いました。

講師の藤本さんからは「独り暮らし高齢者の場合、その方にどのような支援者がつながっているのか、玄関やポストから得られる情報を見逃さずに発見できると、何かあった時にすぐ支援機関へつなぐことができる」「一緒に働いている仲間が認知症になる場合もあり、認知症サポーターの役割は、地域を支えることと同時に、同僚や仲間同士で支え合うことでもある」とのお話がありました。

認知症は特別な人に起こる特別な出来事ではなく、歳をとれば誰にでも起こりうる病気です。また、東都生協を利用する組合員の平均年齢は60.5歳に達し、家族の介護に直面している人が増えてきています。

組合員の日々のくらしに身近な存在である生協の供給担当者が、認知症についての正しい知識を持ち、認知症の人やその家族を支える手立てを知ることが、組合員や地域の方々が安心して暮らせる地域社会をつくっていくことにつながります。

今回の講習会は、東都生協が地域社会に果たしていく役割の重要性を参加者全員で学ぶ機会となりました。

＊1 キャラバン･メイト：認知症サポーターを養成する「認知症サポーター養成講座」を開催し、講師役を務める人のこと。キャラバン・メイトになるためには所定の研修を受講し登録する必要がある。認知症サポーターキャラバンホームページより⇒認知症サポーターキャラバンホームページ（外部サイトにリンクします）

東都生協は2017年6月30日、東京都社会福祉協議会＊1 、東京ボランティア･市民活動センター＊2 統括主任の熊谷紀良氏を講師にお迎えし、NPOや社会福祉協議会などの地域の活動団体を知ることを通じて、地域とのつながりや協同の大切さを学ぶ学習会を開催しました。組合員と役職員35人が参加しました。[会場：東京都消費生活総合センター（飯田橋）]

老老介護＊3、ひとり親世帯の子どもの食生活の乱れ、1人暮らし高齢者の社会的孤立、子どもの減少などによる空き家の増加――。熊谷氏は地域で起きている福祉の現状を具体的に紹介。

こうした問題を、誰にでも起こり得る身近な問題として考えていくことが、孤独･孤立化させない地域をつくっていく上で重要となることを学びました。

行政や地域包括支援センターなどの公的機関以外にも、地域の支え合い（地域福祉）を進める社会福祉協議会やボランティア･市民活動センターと共に地域の課題に取り組む担い手は、数多く存在しています。

生協はもちろん、民生委員･児童委員、自治会･町内会、農協、信用金庫、まちづくりセンター、学校、商店街、企業、病院などです。

熊谷氏は、それぞれがどのような役割や働きを果たしているのか、分かりやすく説明しました。

熊谷氏は、地域の中で広がる協同の取り組み事例を紹介しながら、これらの団体同士が相互を認識し、協同･役割分担することの重要性を指摘。

「見守りが必要な『気になる人』など地域の課題をより多く発見し、お互いに持っている強み（資源）を生かしてこそ、効果的･効率的に取り組みを進めていくことができる」と強調しました。

今回の学習会を通じて、東都生協のくらしの助け合いと協同の理念が「地域福祉」と共通していること、地域の多様な推進主体が互いに手を取り合い、地域課題と向き合う役割が求められていることへの理解を深めました。

併せて、「福祉」とは、「ふ」だんの「く」らしの「し」あわせのことであり、地域の人が共に地域の福祉について話し合っていくことなどを学びました。

少子･超高齢社会を生きる私たち自身が、地域とのつながりを意識しながら身近な問題を自分事としてとらえ、日々の暮らしを考えていく貴重な機会となりました。

＜参加した組合員の声＞

• 一言でボランティア、支援といっても奥深く、でも一歩を踏み出す大切さを実感しました
• 自分から行動することは民主主義の基本という考え方を新たにしました
• おせっかいにならずに、必要な人の手伝いをする方法を考える機会になりました
• 介護の問題は親だけでなく、自分自身にも切実と思っています。いざという時どうすればいいのか考えることができました。また、地域ともつながっていかなければと思いました
• 困ったときに相談する（できる）場は、案外身近にあるものだということが分かりました

＊1 東京都社会福祉協議会：
社会福祉に関わる課題の解決や、福祉サービスの向上などを目的として、広報･啓発や調査研究、講座･研修、ボランティア･市民活動の推進、権利擁護、福祉人材の確保、施策提言など、幅広い活動を行っている公共性の高い非営利の民間団体。福祉サービス提供事業者、福祉団体、行政組織、ボランティアグループ、NPOや市民活動団体、企業など、東京都内の福祉に関わる関係者の幅広いネットワークづくりを通して、誰もが暮らしやすい地域社会の実現を目指し活動しています。
東京都社会福祉協議会ホームページ（外部サイトにリンクします）

＊2 東京ボランティア･市民活動センター（Tokyo Voluntary Action Center = TVAC）:
幅広い領域のボランティア活動の推進･支援を目的として1981年に設立された民間団体。相談事業の他、情報誌「ネットワーク」の発行、人材育成･研修事業、調査･研究事業、ボランティア･市民活動の交流事業、助成事業などを行っています。
TVACホームページ（外部サイトにリンクします）

＊3 老老介護：
高齢者が高齢者の介護をせざるを得ない状況のことで、介護する側が介護疲れで入院するなど共倒れする危険性や、時には殺人事件や心中･自殺にも至る例があり、21世紀以降は大きな社会問題となっています

　

東都生協は2017年6月9日、賀川豊彦＊1 記念松沢資料館＊2 を運営する公益財団法人 賀川事業団 雲柱社の加山久夫理事長を講師にお迎えし、生活協同組合の歴史と、協同組合の持つ価値と役割について学ぶ学習会を開催しました。組合員と役職員38人が参加しました。（会場：さんぼんすぎセンター）

2016年11月、協同組合がユネスコ無形文化遺産に登録されました。協同組合が「共通の利益と価値を通じてコミュニティづくりを行うことができる組織であり、雇用の創出や高齢者支援から都市の活性化、再生可能エネルギープロジェクトまで、さまざまな社会的な問題への創意工夫あふれる解決策を編み出している」との理由から、国際的な評価を得た結果です。

しかし、日本ではほとんど報道されませんでした。その背景として加山さんは、協同組合に対する理解や認知が不足していることを挙げ「協同組合内部の役職員や組合員が、協同組合の一員としての自己理解と自覚、外部への発信力を持つ必要性がある」と問い掛けました。

戦前･戦後を通じて生活協同組合運動に力を注ぎ、日本生活協同組合連合会やコープこうべの設立など、現代の生協の礎を築いた賀川豊彦は、協同組合の本質について「協同組合の精神を一口にいえば助け合いの組織である。生産者も、消費者も愛のつながりによって公正な、自由な幸福を分かち合う経済生活をいう」と語っています。＊3。

協同組合は、国や自治体、企業とは異なり、
①思想（人と人とが助け合う相互扶助の精神）
②経験（誕生から2世紀の歴史）
③人（世界で約10億人に上る協同組合員人口）
④組織文化（社会的民主主義･政治的民主主義･経済的民主主義）
⑤経済力（NPOの経済的脆弱性の問題）
――などの特徴があり、地域福祉のために果たし得る可能性が非常に大きいことを学びました。

よりよい社会づくりに貢献する生協への期待が近年、国際的に高まっています。東都生協の組合員･役職員一人ひとりが協同組合の一員であることの意識を高め、自らよりよい社会づくりに参加･参画していく必要性に対する理解を深めることができました。

＜参加した組合員の声＞

• あらためて、生協が社会に果たす役割と可能性の大きさへの認識を強くしました
• 視野が広がった。生協や組合員について考えることは多いが、他の協同組合を仲間として捉えられていなかった。自分が協同組合の一員だという意識が持てた
• 生協の歴史についてあらためて学習する中で、そもそも助け合いの組織だということ、組合員に留まらずに世の中全ての人とつながって、より良く生きるために力を尽くす組織だということに自信が持てた
• 生協の歴史を知り、現在の生協は貴い思想と強い実行力を持つ偉人の活躍があったからこそ誕生したということが分かり、感銘を受けた
• 生協として、組合員活動として、原点に帰る学習会でした

＊1 賀川豊彦（1888～1960）："協同組合の父"と呼ばれ、戦前より労働組合運動や農民運動、協同組合運動などで重要な役割を担い、現代の協同組合の礎を築いた一人。キリスト教の洗礼を受け、若き日、神戸のスラムに身を投じて貧しい人々の救済に専念し、「貧民街の聖者」として世界的な知名度も高い。ノーベル文学賞候補に2回、平和賞候補に3回推薦された

＊2 賀川豊彦の思想と実践を後世に伝えるために、賀川豊彦に関する資料の蒐集、保存、公開、展示、その他の社会教育事業を行っている。賀川豊彦記念松沢資料館ホームページ（外部サイトにリンクします）

＊3賀川豊彦著 復刻版「協同組合の理論と実際」（発行：2012年 日本生活協同組合連合会）

2017年5月31日、東都生協は組合員でNPO法人豊島子どもWAKUWAKUネットワーク理事長の栗林知絵子さんを講師にお迎えし、子どもの貧困問題の現状を学ぶ学習会を開催しました。組合員と役職員64人が参加しました。

今、世界的に見ても日本の子どもの貧困率は高く、6人に1人が貧困状態にあるといわれています。子どもの相対的貧困率＊1は16.3%、一人親家庭の相対的貧困率は54.6%にも上り＊2、満足に食事が取れない子どもや学ぶ機会が得られない子どもが増えています。

困難な状況に置かれる子どもたちを、地域とのつながりの中で支え、見守り、育てていくことをコンセプトに、子ども食堂やプレーパーク、無料学習支援などさまざまな取り組みを進める栗林さんから、身近な地域で起きている貧困問題の現状を分かりやすくお話いただきました。

孤立しがちな子どもや家庭が地域とつながる場として、地域の交流拠点や女性の活躍の場として「子ども食堂」が果たしている役割の重要性を学ぶとともに、私たちの身近な地域で起きている問題に対して、今、地域の子どもたちのために、私たちにできることについて、参加者全員で考える機会となりました。

東都生協では、福祉政策2025に基づき、子育て世代やこれからの未来を担う子どもたちの食生活を応援する活動に取り組むことを重点的な課題として掲げています。

子ども自身の力では貧困から抜け出すことはできません。また、「貧困の連鎖」により、子どもが成人期以降にも貧困に陥らないようにしていくことが、これからの明るい未来をつくっていく上でも必要です。

今回の学習会を通じて、地域で既に子ども食堂などに取り組む組合員やNPOなどの諸団体と連携しながら、貧困問題への取り組みを進めていくことの必要性に対する理解を深めることができました。

＜参加した組合員の声＞

• 隠れた貧困にどう対応したらよいか手探りでしたが、まずは行動してみることだと感じました。子どもがホッとできる場があると、子どもの問題は減ると思います
• 貧困という言葉に違和感を持っていましたが、経済的な面だけでなく、おとなの就労状況からくる子どもの置かれている環境のことも含まれていると理解できました
• 見えない貧困に対してどうつながっていけば良いか分からなかったが、居場所づくりの中から信頼関係を構築していくことの大切さや、行政も含めて地道に周囲を取り込み、仲間を増やしていくことの大切さが分かった
• 学習支援や子ども食堂など、自分のできることを実行していきたいと思いました
• 考えているばかりではなく、すぐに実行することが大切ということを強く思いました

＊1相対的貧困率：経済協力開発機構（OECD）の基準を用い、収入から税金などを差し引いた世帯の可処分所得を1人当たりに換算して低い順に並べたときに、全人口の中央値（額）の半分を下回っている人の割合のこと。相対的貧困率が高いほど、所得格差が広がっていることを意味する。
＊2 厚生労働省「平成25年　国民生活基礎調査」に基づく⇉「平成25年 国民生活基礎調査」（外部サイトにリンクします）

東都生協の産直生産者が、取れたて野菜や果物、米、牛乳、肉、たまごなど自慢の作物を料理し持ち寄って交流する「農家のプチブランチ」。2016年度は前年までの「農家レストラン」から名称を変えて9会場で開催しました。

各会場に4～6団体の産直産地の生産者が来場し、参加者はそれぞれの団体の料理を試食しながら交流。おいしさに感激しつつ、レシピや作物、生産の苦労、産地の状況、後継者のことなど話も弾み、質問にもその場で答えてもらえました。

組合員からは
「いつも購入している商品の生産者さんと交流できて、安全な作物を作る工夫やご苦労が分かり、大変勉強になる」
「東都生協の産直野菜のおいしさを再確認した」「皆さん自信を持って作っているので今後も応援したい」
など、産地と直接つながる産地直結を実感する感想がたくさん。

生産者からは「実際に食べている人の声や、どんな野菜がほしいかなども聞ける双方向の交流ができて良い」と好評でした。

2017年度の「農家のプチブランチ」はさらに工夫を凝らして開催します。2016年度と同様に団体が持ち寄った料理を試食する交流会と、食材をみんなで調理し、試食する交流会があり、地域ごとにテーマや参加団体が決まっています。

おいしさを堪能した後には注文しやすいように商品案内への掲載情報もお知らせしていきます。お住まいの地域のニュース「地域版ワォ」の案内をどうぞお見逃しなく。生産者からいろいろなこだわりを直接聞いて、商品のおいしさを発見してください。

★農家のプチブランチ　2017年度開催予定一覧はこちらをご覧ください

農家のプチブランチ:
産直野菜などの生産者で構成する東都生協産直生産者団体協議会と組合員活動委員会とが力を合わせて、東都生協ファンを広げること、産地直結を実感して利用につなげることを目指して企画し、地域委員会が開催する交流会です。